山城屋事件は1872年（明治5年）陸軍省の御用商人山城屋和助が陸軍省から無担保で借り受けた公金を返済できず自殺した事件。山城屋の借り出した公金は総額約65万円、当時の国家歳入の1%という途方もない額であった
山城屋和助は長州人という縁故で兵部省御用商人となり、軍需品の納入などにたずさわっていたが、陸軍省の公金15万ドルを借用して生糸相場に手を出した。この借金の背景には、陸軍省保管の現銀が価格低落を被っていたことがある。陸軍省は資金運用を理由として公金貸し付けを行った。ところが、ヨーロッパでの生糸相場の暴落にあって投機は失敗。山城屋は陸軍省から更に金を借り出し、フランスの商人と直接取引をしようとフランスに渡った。そのうちに一人の日本人がフランスで豪遊しているという情報が、フランス駐在中弁務使鮫島尚信やイギリス駐在大弁務使寺島宗則の耳に入り、日本の外務省・副島外務卿に連絡が入った。
このころ、山縣は近衛都督として近衛兵を統括する立場にあったが、近衛兵内部の薩摩系軍人には長州人である山縣を近衛都督としていただくことを不服とする空気が強かった。そこに山城屋の一件を聞いた陸軍省会計監督・種田政明が密かに調査を始めて、「一品の抵当もなしに」[2]多額の陸軍省公金が貸し付けられていたことが発覚、桐野利秋ら薩摩系陸軍人の激しく追及するところとなる。同年7月山縣は陸軍中将・近衛都督を辞任[3]。
翌1872年（明治5年）、江藤新平率いる司法省による本格的な調査が始まろうとした同年11月、山縣から至急の返済を求められた山城屋は公金返済が不可能であったため、陸軍省内部で割腹自殺。その際、関係する帳簿と長州系軍人の借金証文類も焼き払われた為、事件の真相は解明されることなく、陸軍省会計監督長船越衛の処分をもって収束する。
一説には徴兵令を推進する山縣とこれに反発する桐野を代表する薩摩系を中心とした保守的な軍人の対立があり、しかも後者が山縣の抑制に期待をかけた西郷隆盛が、却って山縣を評価して弟の従道とともに徴兵令の実施を支援したことに対する山縣への嫉妬と敵意がこの事件の追及を強めた原因とされる。事実、西郷は最後まで山縣の辞任には反対しており、辞任後岩倉使節団の一員として洋行中の大久保利通に対して山縣を擁護出来なかったことを詫びる手紙を送っている（1872年8月12日付大久保宛西郷書簡）。
また、司法省の権限強化を目指した江藤新平の追及もこの事件に大きな影響を与えている。江藤は、薩摩系軍人が山城屋の事務所封鎖を計画しているのを知ってこれを抑え、司法省が直接捜査に乗り出すよう指示を出している[4]。
関連年表 [編集]
1869年（明治2年）6月、山縣渡欧。
1870年（明治3年）8月、山縣帰国。従五位兵部少輔となる。
1871年（明治4年）7月、山縣が兵部大輔となる。
1872年（明治5年）
2月、兵部省改組・陸軍創設とともに山縣が陸軍大輔となる。
3月、山縣が陸軍中将兼近衛都督となる（陸軍卿は任命されず）。
5月（旧暦4月）、江藤が初代の司法卿となる。
7月、山縣が山城屋事件に関する陸軍内部の追及を受けて陸軍中将・近衛都督を辞任。西郷が陸軍元帥と近衛都督を引き受ける。
11月29日、山城屋和助が陸軍省内で自殺。
1873年（明治6年-新暦）
1月10日、徴兵令の詔発布
4月、山縣が山城屋事件に関する司法省の追及を受けて陸軍大輔を辞任。その翌日、後藤、江藤、大木が参議となる。
6月、山縣が陸軍卿となる。
10月、明治六年政変で江藤、副島らが参議を辞任。
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